リモートワークで手に入れる「自由な暮らし」
さっそくですが、みなさん……自由な暮らしには憧れますよね！？ 仕事も趣味も、自分の好きなようにコントロールできたら、毎日がどれほど楽しいことでしょうか。
実はこの理想的な暮らし方が実現できる時代に突入してるんです。そのカギを握るのが、ずばり「リモートワーク」！
リモートワークについて、総務省はこのように定義づけています。
「ICT（情報通信技術）を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」 （参考）総務省公式ページ URL：http://www.soumu.go.jp/main_sosiki/joho_tsusin/telework/18028_01.html
「リモートワーク＝在宅勤務」と連想する人も多いようですが、自宅はもちろん、環境が整っていればどこでも仕事場にしてしまえるのが、リモートワークの真髄なのです！
職場がオフィスに限定されないので、カフェでお茶をしながら仕事ができたり、好きなアーティストの全国ツアーだって制覇できちゃいますね！
リモートワークなら、こんなロマン溢れるライフスタイルも可能に！
・旅行に出かけ、日中は観光、夜は宿で仕事
・趣味のカフェ巡りをしながら、立ち寄ったお店で仕事
・PCを車に積んで、キャンプをしながら仕事
時間や場所に規定のある勤めをしていたら、こんなライフスタイルを送るのはまず無理ですよね……。
「いやいや！ いくらリモートワークが自由といっても、そんなライフスタイルは極端でしょ(笑)」
と、思っているあなた。大げさですか？ ……いえ、これはむしろ控えめなくらいですよ！
ではここでひとつ、面白い実例を紹介したいと思います。
アメリカの話ですが、数年前からとあるツアープログラムが始まりました。それは仕事をしながら世界中を回る「リモ−ト・イヤー」プログラムです。
概要をざっくり説明すると「それぞれが好きなタイミングで仕事をしながら1年かけて世界12ヵ国を旅する」といったもの。第1回の開催は2015年のことで、参加者75人の枠に対して2万人を超える応募が寄せられたほどの盛況ぶりだったそうです。
ツアープログラムでは24時間利用可能のインターネット環境をはじめ、仕事に必要なものがすべて完備され、参加者は好きなタイミングで仕事をこなし、観光地を巡り、そして仲間たちとパーティーを楽しめるのです。
フリーランスの人もいましたが、参加者の多くはリモートで働く正社員だったようです。
勤務先に1年分の企画書を提出したりなど、事前の準備こそ大変だったものの、「参加してよかった！」という感想が非常に多いそうです。しかも何がすごいって、普段以上に仕事ができたという人も多いっていうんですから！ 参加費の月2000ドルを考慮しても、ぜんぜんプラスですね。
（参考：英文サイト） リモート・イヤー公式ページ URL：https://remoteyear.com/
この話を聞くと、「海外はスケールが違う」と思う人も多いでしょうか。しかし、これが日本でも行われているとしたら、どう思いますか？
日本でも、セブ島やタイで数ヵ月、仕事をするサロンなどもけっこうあり、全社員にフルリモート制度を導入し、オフィスのない企業があったり、ベンチャー企業などで創業時からリモートワーク制度を導入しているところも多くあるようです。
企業サイドの目線で見ると……？
ここまでの話をまとめると、リモートワークは自由奔放すぎるようにも感じます。
「社員にとってのメリットばかりで、企業側にはマイナスなんじゃないか？」
と、こんなふうにも思えてしまいますよね。しかし、リモートワークという勤務形態は企業にとってもプラスに働く要素が多いのです。
ここからは「企業目線で見るリモートワーク」について、語っていきたいと思います。
労働力不足や不景気により、いわゆる「ブラック企業」はなかなか無くなりません。 こういった経緯から、よく話題になっているのが「働き方改革」というワードです。厚生労働省によると、働き方改革で改善すべきポイントは次の3点と定められています。
・時間あたりの生産性の向上（労働時間の縮小）
・制約社員の労働参加率の向上（雇用の拡大）
・繁閑対応対策（繁忙期への対策）
上の2点に関しては、言うまでもありませんが、3つめの「繁閑対応」については、仕事が増える時間帯・時期に人手が足りないと、売り上げも落ちてしまいかねないので、「繁忙期での人員補充」をすることを指します。
リモートワークを取り入れれば、社員の生産性の向上が見込めますし、遠方からでも社員として採用（雇用の増加）することが可能です。繁忙期だけ育児・介護休暇中の社員に仕事を振ったり、フリーランスへ外注したりもできるでしょう。
加えて「オフィスの縮小」「福利厚生の充実化」なども図れるので、むしろ企業にとってのメリットの方が大きいと思われます。
もちろんデメリットも存在します。 創業時からフルリモートワーク制度を導入していた企業が1年半でその制度を廃止にして、条件付きリモートワークに変更したという事例があります。原因としては、質の高いコミュニケーションが足りずチームワークを発揮出来なかったことで成果が得られなかったからだそうです。
しかし、日本でもリモートワークを取り入れる企業は年々増えています。代表的な企業をザッと挙げてみると……
・P&Gジャパン株式会社
・パナソニック株式会社
・日本IBM株式会社
・日本マイクロソフト株式会社
・日本ヒューレット・パッカード株式会社
・ヤフー株式会社
・日産自動車株式会社
・武田薬品株式会社
（参考）調査レポート vol.39 テレワークの今：先進企業1200人の口コミレポート｜働きがい研究所 by Vorkers URL：https://www.vorkers.com/hatarakigai/vol_39
IT系やメーカーが多いですね。こういった大企業は大体2010年頃からリモートワーク制度に注目し始めたようです。ちなみに、社員からの口コミでは75％以上がポジティブな意見が寄せられているそうです。
逆に創業時からリモートワーク制度を導入している企業も存在します。
・株式会社キャスター
・株式会社部ブイキューブ
・株式会社Everforth
・合同会社selfree
・株式会社Misoca
・株式会社沖ワークウェル
・ChatWork株式会社
（参考）リモートワークしてる導入企業44社をまとめてみた 各会社の求人情報も | リモートワークラボ URL：https://www.remotework-labo.jp/2018/07/remote_company/
主にベンチャー系が多いようですね。中には全職種でリモートワーク制度を導入している企業もあるようです。 秘書・人事・経理などの仕事を、リモートで働くアシスタントに依頼できるサービスを提供している、株式会社キャスターでは「リモートワークを当たり前にする」ことをミッションに掲げ、社員の大半がリモートワークで働いています。職種を限らず、コアタイム11：00〜16：00以外の出退勤は自由なので、好きな場所で自分が力を出せる時間帯に仕事をすることができるのです。社員のモチベーションアップだけでなく、出産や介護、地方に住んでいるなどの理由で出社できない優秀な人材も活用できるので、会社としてもメリットは大きいものと思われます。
リモートワークについて、「個人」と「社会」に対するメリットをそれぞれ解説してみました！ 今後、さらなる増加が見込まれます。人生に「彩り」を添えるリモートワーク、みなさんも注目してみてはいかがでしょうか？