エス・イー・シーエレベーター株式会社

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オフィスビルの資産価値を上げるエレベーターリニューアルの極意

オフィスビルのエレベーターは、入居するテナントにとって重要な施設であり、老朽化や機能不足は、ビルの魅力そのものを低下させ、空室率の上昇や賃料の低下にもつながりかねません。

エレベーターリニューアルは、単に古い設備を新しいものに交換して現在利用している方の安全性や快適性を高めるだけでなく、ビルの付加価値を高め、不動産価値を向上させるための先行投資と捉えることもできます。

それではオフィスビルの不動産価値を上げるエレベーターリニューアルにはどんなことに気をつければいいのでしょうか。


テナントニーズに合わせた機能性やデザイン


オフィスビルの第二のエントランスとも言えるエレベーターでは不快さは絶対に排除したい項目です。

明るく、かつ目に優しい適度な照度の設定は視認性を高め、快適な空間をつくりだしてくれます。

また、室内の温度や湿度を快適な状態に保つ空調機能があると、一気に利用者の快適性が向上します。

デザイン的には、なるべく明るいカラーの壁や照明にした方がオフィスビルの利用者としては誰もが居心地良く感じるでしょう。

ダークな壁色にしたり、照明の照度を落としていくとムードのある高級な雰囲気を作り出すことができますが、日中に仕事として使う利用者の多いオフィスビルでは少し馴染まないかもしれません。

もちろん、ロビーや廊下などの共用部分との調和を図ったデザインにすることも必要です。
オフィスビル全体の統一感を出すことを念頭においたデザイン設計が求められるでしょう。

さらに、利便性を考慮した最新の機能が備わっているとポイントが高いでしょう。

カード式認証や顔認証などによるセキュリティ対策は、入居するテナントの安全を確保するために重要です。

デジタルサイネージを導入してエレベーター内の案内表示をモニターに映し出すことにより、ペタペタとエレベーターかご内に注意書きの張り紙を貼ったりしなくなれば、さらに快適に利用できるでしょう。


安全性・安心性の向上


エレベーターは人体を乗せて高速移動する乗り物ですから、乗っている時の安心感はとても大切です。

スムーズで快適な移動を実現するために、高速・静音・安定した動作は必須です。

特に高層のオフィスビルでは、高速運転や効率的なかご呼びシステムが求められます。

最新の巻上機や制御装置にリニューアルすることで快適さは飛躍的に向上するでしょう。

地震対策や停電対策など、万が一の事態にも対応できる安全性を備えることも重要です。

地震時管制運転装置や火災時間制運転装置など、安全性を担保する装置がしっかりと備わっているかどうかは確認すべきでしょう。

また、防犯カメラの設置もテナントの安全・安心感を高めるのに役立つでしょう。


バリアフリー化や環境への配慮


様々な人が利用するオフィスビルのエレベーターですから、車椅子や杖を持った利用者がスムーズに乗降できるよう、手すりなどを設置する必要があります。

また、音声案内や点字表示などの設置も、視覚障害者にとって使いやすいエレベーターを実現するために重要です。

さらにSDGs的な観点で環境への配慮があると、さらに好ましいでしょう。

省エネ性能の高い設備を採用することで、CO2排出量を削減し、環境負荷を低減することができます。

省エネ性能の高いモーターや制御システムを採用していればランニングコストを抑えることになり、資産価値向上のためにも効果的ですが現状でのコストダウンにも繋がります。


安心できるメンテナンス業者の選定


リニューアルする機会にメンテナンス会社の選定も同時に進めることもコストダウンには効果的です。

ナショナルメーカーのエレベーターを別のナショナルメーカー製にリニューアルすることは困難ですが、独立系のエレベーター会社であればおそらく全メーカーのエレベーターを費用を抑えながらリニューアルできるはずです。

SECのリニューアル

エレベーターを長持ちさせるためには、定期的なメンテナンスが不可欠ですから、その際のメンテナンス会社の事業規模や経験値も大切な要素になります。

適切なメンテナンス会社を選定することにより、テナントの利便性を維持し、ビルの価値を保つことができます。


まとめ


エレベーターリニューアルは、専門的な知識と技術が必要となるため、実績のある業者に依頼することが重要です。

業者選びの際には、施工実績やアフターサービスの内容などを比較検討するといいでしょう。

オフィスビルのエレベーターリニューアルは、費用対効果の高い投資であると言えます。

上記のポイントを参考に、テナントニーズに合致したエレベーターリニューアルを行うことで、オフィスビルの魅力を高め、不動産価値を向上させることができるでしょう。

国土交通省–昇降機(エレベーター、エスカレーター等)について

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